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記事全文を読む→気象庁が「余震」と表現しない理由は「3つの割れ残り断層」にあった/能登半島地震の次に必ず起きる「6つの大惨事」(1)
今年の元日に能登地方を襲った大地震(マグニチュード7.6、最大震度7)は「令和6年能登半島地震」と命名された。能登半島北部を含めて北西方向に走る陸と海の活断層が、約150キロにわたって割れ動いたとされている。
その後、能登地方の地震活動は終息へと向かいつつあるように見えるが、実は今回の地震をめぐる調査や分析が進むにつれ、多くの専門家から「能登半島地震は今後に始まる大惨事の予兆にすぎないことがわかった」とする、戦慄の指摘が相次いで飛び出しているのだ。
本連載では、今後にその発生が確実視されるもののうち、専門家がとりわけ声を大にして指摘する「6つの大惨事」についてレポートしていきたい。
第1の大惨事は、能登地方を再び襲う大地震である。というのも、今回の能登半島地震では、少なくとも以下の3つの活断層が割れ残ったとされているからだ。
①能登半島南部を南北に走る内陸活断層
②能登半島西方沖を南北に走る海底活断層
③能登半島北端から佐渡島にかけての海底活断層
複数の専門家によれば、いずれの割れ残り断層も「危険なテンパイ状態」にあり、これらの活断層が動けば、能登地方は元日の地震と同程度か、それ以上の強い揺れに襲われることになるという。
しかも③の海底活断層が動いた時には、新潟県上越市を中心とする日本海沿岸地域が、「10メートルを超える大津波」に襲われる危険性があるというのだ。
このような事態を警戒しているのは、なにも専門家だけではない。全国紙科学部記者も、次のように明かすのだ。
「元日の地震以降、気象庁は『余震』という言葉を一度も使っていません。余震ではなく『今後の地震』という表現で注意を呼びかけてきた最大の理由は、気象庁もまた能登半島地震の割れ残り断層が動くことを、秘かに警戒しているからです」
事態は切迫している。新たな災害への備えを怠ってはならないのだ。
(石森巌)
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