日本俳優連合の理事長を務める西田敏行が、内閣府と厚生労働省へ「新型コロナウィルス感染防止措置に伴う公演などの中止に伴う声明 及び働き手支援についての緊急要請」という要望書を提出したのだが、これに対してネット上では厳しい意見が殺到している。
「要望書で西田は、『俳優は、映画・演劇・イベントなどの主催者の指示に従い、中止（キャンセル）を受け入れております』と政府の意向に従っていることを強調。『しかし出演者へのキャンセル料等の話し合いには到底至らないケースが多く、生活に困窮する事態が見えています』と俳優たちの窮状を訴えたのです」（芸能ライター）
続けて西田は、「加えて俳優のほとんどは個人事業主、雇用類似就労者であるため、『学校の臨時休校に伴う雇用調整助成制度の拡充補完対策』及び『事業者を対象とする資金繰り支援の貸付』の対象になりません」と政府が掲げる支援対策を受けられないことを嘆き、「雇用・非雇用の別のないご対応で、文化と芸能界を支える俳優へご配慮下さいますよう要望いたします」と締めくくった。
しかし、これにネット上では、〈めちゃくちゃ稼いでいる俳優も沢山いるんだから、アメリカみたいな互助システムを作るべきだったんじゃないの？〉〈自ら個人事業主という立場を選んだのに、困ったときだけ上に泣きつくのはずるい〉〈飲食店の個人事業主の方がもっと大変だと思うが、何で俳優だけ内閣府や厚労省に直接訴えてるのか〉〈俳優たちは”自分たちだけが”という被害者意識を持ちすぎな気がする〉など批判が相次いでいる。
「先日、俳優で劇作家の野田秀樹が『公演中止で本当に良いのか』との意見書の中で、『演劇は観客がいて初めて成り立つ芸術です。スポーツイベントのように無観客で成り立つわけではありません』と説明し、スポーツファンから大バッシングを食らっていました。また、俳優の八嶋智人も『演劇を観る事で免疫力は上がる』という根拠が不確かな理由を挙げて、劇場を開けるように訴えるなど、俳優らの新型コロナに関する意見はどこか違和感を覚えるものが多い印象を受けますね」（経済ジャーナリスト）
俳優たちの“自分たちは特別”な意識がチラチラ見え始めているのか。
