公安調査庁関係者が、険しい表情で明かす。
「実は一連のオウム事件では、北朝鮮ルートとロシアルートが未解明のまま。北朝鮮ルートは、日本国内で売りさばくクスリの仕入れ。ロシアルートでは、サリンをはじめとする化学兵器の製造方法を、ロシアマフィアの一部から教わっているとされます。まず一つめのシナリオは、ドローンを使って、その化学兵器を官邸周辺などに散布するというものです」
そして残る4つのシナリオも、一貫した「安倍総理の毒殺計画」だという。
「昭恵夫人のマインドコントロールです。スピリチュアル、自然食品、大麻普及などに興味を持つ昭恵夫人に、身分を隠した信者が近づき、関係を築く。そして『これは自然食のサプリです』と言って渡し、総理に飲ませるように促します。毒物を少量含んだものを食事に少しずつ混ぜて継続摂取させることで、知らぬ間に毒殺へと向かいます」（警察庁関係者）
安倍総理は東京・六本木のスポーツジムでの運動を装いながら、特別に設けられた個室に主治医を呼び、持病である潰瘍性大腸炎の治療をひそかに受けている。警察庁関係者が続ける。
「その際、医師に同行する看護師にオウム信者を紛れ込ませ、毒物入りの注射などを打たせる。これもシナリオの一つです」
さらには、安倍総理がひいきにしている料理店の従業員に信者を紛れ込ませ、毒を盛らせる方法。超一流店であっても、従業員の素性調査には、なかなか手が回らない。
「あるいは、官邸や内閣府などの政府機関に、すでに信者として潜り込ませている職員に命じて、安倍総理の食べ物や飲み物などに毒を盛らせる。この手を使われたら、事実上、防御の方法はない」（前出・公安調査庁関係者）
すぐにできそうなもの、少し時間がかかるもの、入念な準備が必要なものなど、懸念される報復シナリオに若干の違いはあるものの、いずれも警備態勢のスキを巧みに突いた実行可能なものと言える。警察庁幹部も次のようにホンネを漏らすのだ。
「大統領専用機を時間差で2機も飛ばし、滞在国の政府までみごとに欺くようなアメリカ大統領の警備態勢に比べれば、日本の総理大臣に対する警備態勢など、まさに赤子の手をひねるような甘さ。急速に普及し始めたドローンにしても、当局は飛行を規制することしかできていない。毒殺のみならず、政府要人の滞在場所が高性能爆弾を搭載したドローンで攻撃されたらどうするのか」
常軌を逸した麻原信奉者がしでかす事態は、計り知れないものがある。そうなれば、もはや「想定外」の言い訳は通用しないのだ。
