TOKIOの山口達也が4月26日、自身が起こした女子高生相手の強制わいせつ事件についての記者会見に出席。各局で生中継される中、黒いスーツ姿で30秒間にわたって頭を下げてみせた。同会見では冒頭、ジャニーズ事務所側の弁護士から事件がまだ捜査中であることや、相手方の女子高生に二次被害が及ぶ恐れもあるとの説明があり、事件の内容についてはあまり詳しく話すことはできないとの案内がなされた。
また、山口が記者の質問に答えている最中にも「弁護士ですが」と割って入り、詳細は控えたいと山口を制する場面も。この様子に視聴者からは「弁護士がすぐに口を挟む最低の会見」といった非難も続出していたようだ。ただ一部からは、今回の会見を評価する声もあるという。
「弁護士の対応はともかくとして、午後の情報番組で生中継できる時間帯に記者会見を行ったことは評価できます。そして驚いたのはジャニーズ事務所が主催する会見にもかかわらず、取材メディアの制限をほとんどしなかったこと。会見場に200人ほどのマスコミ陣が押し寄せる中、女性週刊誌などの週刊誌メディアを排除することもなかったようです。ジャニーズとしては異例の対応と言えるでしょう」（芸能記者）
そんなジャニーズ側の対応であらためて浮き彫りになったのが、テレビ朝日が行った財務次官ハラスメント問題を巡る記者会見だ。芸能記者が続ける。
「テレビ朝日の会見は19日の午前0時に行われ、しかもラジオ・テレビ記者会と財務省の記者クラブのみを対象にしたことで週刊誌の記者は門前払いされました。しかし財務省セクハラ事件は週刊新潮の報道がきっかけで明るみに出たものですし、もとより世間の目はセクハラに厳しくなっており、多くのメディアが関心を寄せるのは当然。その状況でメディアを選別したテレビ朝日には、ジャニーズ事務所にはるかに劣る稚拙な危機対応との批判が寄せられるのも当然でしょう」
この手の記者会見ではよく、後になってから「リスク管理として稚拙な対応だった」と批判される。山口の会見にしても万全の対応とまでは言えないが、テレビ朝日の会見から学んでいるところがあったかもしれない。
（金田麻有）
