これはテレビ界を牛耳り、一時代を築いた巨大事務所の終焉を意味するのか。前社長ジャニー喜多川氏(2019年他界)の性加害疑惑が、外部専門家による再発防止特別チームによって事実認定された。これを受け、数百人とされる被害者への賠償額が100億円にものぼる可能性が浮上。藤島ジュリー景子社長には「辞任すべき」との厳しい要求が突きつけられている。
この一件に「社長が辞任して終わりではない」と声を荒らげたのは、実業家の堀江貴文氏だ。YouTubeチャンネル〈堀江貴文 ホリエモン〉で、次のように厳しく指弾した。
「藤島ジュリー社長は辞めて、それで無罪放免かよって、ムカつくみたいな。責任取って、被害者に対する補償であったりとか、謝罪であったりとか、組織改革であったりとか、ドロ水飲む作業をほっぽらかして…」
今後行われるジャニーズの会見にジュリー社長が姿を見せて謝罪するのか、あるいは補償などを全て終えてから辞任するのかは定かではないが、堀江氏はさらに、外部による経営改革の必要性を訴えた。
「第三者のファンドに売却せざるをえないかもしれない。ただ、外資系は少なくともこの傷んだ、犯罪者が作った会社っていうことになってしまいますので…」
どうやらその実現性は低い、とみているようである。
ところで、ジャニーズ性暴力事件がここまでクローズアップされ、急拡大した背景には、あのガーシー被告が絡んでいた。綾野剛らを常習的に脅迫した罪で起訴されており、8月30日、東京地裁は3度目の保釈請求を却下したと報じられた。
「堀江氏の投稿回のコメント欄には、ガーシー被告について『功績は大きい』との声が見られます。そもそもは、被害に遭った元ジャニーズJr.のカウアン・オカモト氏が自身のインスタライブでジャニーズの闇を明かしたところ、内容が中途半端だったために炎上。これを救済したのがガーシー被告で、2022年11月にオンライン対談を行いました。それがここまで大きく報じられ、ジャニーズ事務所にメスが入ったのですから」(ネットライター)
ガーシー被告にすれば、視聴回数を稼ぐべく暴露系の血が騒いだにすぎないかもしれないが、確かに功績とは言えるかもしれない。
(所ひで/ユーチューブライター)