平昌冬季五輪の開幕まで約10カ月に迫る中、「米朝衝突」の危険性や資金枯渇で開催が危ぶまれる緊急事態も。隣国のピンチを余所に日本では、浅田真央（26）を「略奪大使」に起用するという“単独開催”プランが浮上していた！
カーリング男女日本代表が平昌五輪の出場権を獲得するなど、各種目で五輪出場権の「枠」を巡る争いが激しさを増してきた。
開催地となる韓国・平昌の会場でも、テスト大会の位置づけとして、フィギュアスケートの四大陸選手権やノルディックスキーのW杯が開催され、本番に向けたシミュレーションが着々と進んでいる。
「朴槿恵前大統領（65）が起こした国政介入事件が尾を引き、重苦しい雰囲気が続いています。平昌五輪を成功させれば、国内景気が上向いてくると思うのですが‥‥」（在韓ジャーナリスト）
2月には五輪大会組織委員会が、
「競技会場の完成率が9割、選手村は5割を超える」
と説明して、順調な準備状況をアピールした。が、一方でお粗末な実情も次々と明らかになってきている。
カーリング会場では、3月下旬にコンクリート床面に亀裂が複数確認され、手抜き工事が原因で全面撤去の作り直しが決定。観客の宿泊施設の建設も進んでおらず、6割が宿泊できない状況にあると報じられた。
「宿泊施設の不足を解消するため、苦肉の策として『停泊クルーズ船』を利用する案が出ています。これで1500人ほど収容できると見られています」（前出・在韓ジャーナリスト）
何としてでも五輪開催を強行したい韓国だが、目下、悩みの種になっているのが、一触即発の「米朝関係」。“暴君”金正恩委員長（33）の一声で、いつソウルが火の海になっても不思議ではない状況だからだ。
「IOC（国際オリンピック委員会）でも有事が起きた時、本当に韓国で開催できるのか、心配されているようです」（在韓ジャーナリスト）
さらにもう一つ深刻な問題は、運営費不足だった。3月には、五輪組織委員会の李熙範委員長が3000億ウォン（約300億円）不足していることを明らかにしたのだ。
「朴前大統領の友人である、崔順実被告の一族が五輪利権に絡んでいたことでイメージが悪化。支援に手をあげる企業はほとんどありません」（前出・在韓ジャーナリスト）
中国に支援をお願いしたいところだが、「THAADミサイル（終末高高度防衛ミサイル）」を韓国に配備することを決めた影響で、関係が悪化。報復措置で韓国への渡航が制限されて、中国旅行者の“爆買い”も期待できなくなった。この隣国の窮地に「代替国」として名前があがったのが、日本である。
「以前から、日本の五輪関係者は平昌との共同開催をIOCに持ちかけていました。結局、一度決まった平昌での開催が覆ることはなく、あきらめていたのです」（広告代理店関係者）
不安定な内外情勢で風向きが変わっただけではなく、4月に電撃引退した浅田をサプライズで“略奪大使”に起用する密命が急浮上しているという。
「男女問わず、どの世代からも人気の浅田を“五輪大使”に任命すれば、これからでも日本のスポンサー企業から資金を集められます。韓国より安全で運営費が潤沢だとIOCにアピールすれば、土壇場での日本単独開催が見えてきました」（前出・広告代理店関係者）
来年2月に冬季五輪が日本で見られる可能性は「ハーフハーフ」か。
