先日、男子プロフィギュアスケーター・羽生結弦が離婚を発表した。「過激なファン」による妻への誹謗中傷や嫌がらせが原因であるとされるが、羽生自身のコメントでも「様々なメディア媒体で、一般人であるお相手、そのご親族や関係者の方々に対して、そして、私の親族、関係者に対しても、誹謗中傷やストーカー行為、許可のない取材や報道がなされています」としており、ファンというよりメディアへの苦言にしか見えない。
事実、公開されていない妻の名前を報じ、外出できなくなるまでプライベートを執拗に追い回し、さらに破局すれば「なぜ隠す必要があるのか」「（妻の）地元の人たちは羽生に怒っている」「男ならなぜ守ってやれない」と言い出す始末だ。
この件に限らず、メディアが大々的に煽り、それにより暴走した一部の連中が問題を起こす、というのはよくある話だ。
自民党の杉田水脈議員も、アイヌ民族と在日コリアンに対する言動が法務局から人権侵犯と認定されたことで、大マスコミと野党から総バッシングされた。ところがのちに、本人への聴取も行わず、一方的に人権侵犯認定がなされていたことが判明し、法務省が法務局に注意を与えるという珍事が発生している。
ところがマスコミはそれについてはほとんど触れず、杉田議員に対して毎日のように一方的な断罪とバッシングが続いている。
LGBT問題もそのひとつだ。性的少数者の声を聞くことこそが多様性であり正義で、異論を唱える人間は差別であると多くのメディアが一方的な報道を続けた結果、自分たちこそ正義であると思い込んだ人々の暴走が起きている。
そうした決めつけ報道に対し、LGBTの当事者からは「＃LGBT活動家は私たち性的少数者の代表ではありません」「＃私たち性的少数者はLGBT活動家が嫌いです」というツイッターデモ、略してツイデモが展開されている。
マスメディアはそしらぬ顔で「こういう事象、こういう主張をする人がいた」と言うのだろうか。トイレの後始末と同様に、報道すればその後始末をするのが当然だろう。
本来、公開もしていないプライベートなことまで晒し上げる必要など全くないし、多種多様な意見があるものは、しっかりと両論併記で議論を進めるべく導くのが、報道の役割ではないだろうか。
（群シュウ）
