あくまでも意図的な反則指示を完全否定──。注目を集めた「言い訳会見」で、日本大学アメリカンフットボール部の内田正人前監督(62)と井上奨前コーチ(30)が日本中を敵に回した。国が本格的な調査に乗り出すと同時に、「日大ブランド」が音を立てて崩れ始めた瞬間だった。
5月6日、日大と関西学院大学の定期戦で起きた「悪質タックル事件」は、一大社会問題にまで発展している。スポーツ紙デスクが解説する。
「日本ではマイナー競技のアメフトのラフプレー騒動が瞬く間に、警視庁ばかりか、文部科学省、スポーツ庁までもが真相究明に乗り出す事態になっている。アメフト界では常套句の『(相手を)潰せ』が『ケガをさせろ』という意味の指示だったのかどうかが焦点の一つです。加害者の宮川泰介選手(20)は5月22日の単独謝罪会見で、ともに辞任した内田前監督と井上前コーチから指示があった事実を明らかにし、『相手が秋の試合に出られなかったらこっちが得』と言われ、『ケガをさせろ』という意味と認識していた胸の内を吐露しました」
会見前日には、関学大の負傷選手が警察に被害届を提出した。
「加害者で成人とはいえ、学生が一人で謝罪会見を行うのは異例です。担当弁護士は、両親からも『顔を出さない謝罪はない』との希望があったことを明かしている。『ケガをさせてしまった。指示はされたが、僕がやったこと』と現実から逃げない姿に対し、危機管理の専門家から『最善の対応』と高く評価されたものでした」(全国紙社会部記者)
翌23日、日大側も緊急会見を開き、宮川選手の「反則指示があった」という旨の発言を内田前監督と井上前コーチが真っ向から否定し、宮川選手に責任をなすりつける形に。こちらは「史上最悪の会見」と非難の声が日本中から浴びせられた。日大関係者は、両者の証言の乖離について、次のように内情を明かす。
「実は、15日に日大の常務理事会が開かれ、内田前監督を擁護することで決定しました。日大側はマスコミに対し、その事実を否定していますが、これを境に宮川家が日大に不信感を募らせ、大きな溝ができたことは確かですよ。宮川選手の父親がこの日初めて、代理人弁護士に相談をしています」
宮川親子は問題の試合の翌日から、被害選手への謝罪を申し出たが、内田前監督サイドがストップをかけ、監督とコーチから指示があったことの公表を求めても拒否された。
「試合後に内田前監督は『俺がやらせたと言え』と、宮川選手や他の部員、スタッフの前で言っておきながら、その公表を拒み続けていた。その間、宮川選手の両親のもとに、将来の保証や金銭的な解決を匂わせるような提案が、OBを通じてあったとする話も流れました。内田前監督は日大グループ内で人事を握る常務理事で、学内ナンバー2と呼ばれる人物。アメフト部員のリクルート活動にも多大な影響力を持っている」(日大関係者)
会見の席で内田前監督は「常務理事の職務を一時停止する」とみずから明言したが、それでは済まされない雲行きだ。社会部記者によれば、
「警視庁の捜査で共謀共同正犯か教唆犯で立件できるかが焦点の一つ。試合中のグラウンド上の事件だけに、過去の事例を見るかぎり、かなりハードルは高いものの『ケガをさせろ』発言を部員が証言すれば、可能性は高まります」